三陸沖を震源とする東北地方太平洋沖地震により、亡くなられた方々のご冥福をお祈り申し上げますとともに、被災された皆様、そのご家族の方々に対しまして、心よりお見舞い申し上げます。一日も早い復旧復興と皆様のご健康を心よりお祈り申し上げます。
被災地から遠い北海道にいる私達が出来ることを一生懸命考えてみました。
・義援金 — ぜひお送りしようと思っております。スタッフやお客様を含めた輪を広げたいですね。
・食料の送付 — 送りたい。のですが、阪神大震災のときにもお送りした経験があって、そのときは賞味期限内に届かなかった。ので難しい。
・節電 — 震災直後に節電への協力のチェーンメールが届く。ほくでんの友人に聞くが北海道から本州への送電可能能力はわずか６０万KWしかないので、北海道民がいくら節電しても意味がないとのこと。
・ボランティア — 阪神大震災で被災者だった友人が、短期間のボランティアは足手まといになる場合があると。長期で出せる余力があるならぜひとのこと。
他にも何かないだろうか。。。ある。
それは、普通に生活して消費する経済活動ではなかろうか。経済活動をすることによって得られた税収によって、間接的にも復興に貢献していることを忘れてはいけない。
確かに、被災にあわれた方々のことを考えれば、ゴルフをしたり、温泉に行ったり、繁華街に出たりというような行為は憚られるのは良くわかりますが、過度の自粛を行い消費活動が縮小することは復興が遅れることにもなります。僕らの普段の経済活動がこの国を支えているんだと思えば、悲観的になることも無いです。
Twitterで被災にあわれた方のコメントをみると、普段どおりの生活をしている方々のことをねたんだり、うらやんだりなどされてません。いつかまた皆と同じような生活をしようと必死になってがんばっておられます。必死になって頑張っている彼らがいるのに、度を越した一部のテレビやラジオ報道や携帯などから入る情報を前に、どうしようとうろたえていてはいけないと思うんです。
何かしなきゃと思うのであれば、普段行かないような近場のスポットへ行って、日帰り温泉に入ったり、お土産を買って願をかけたり、ちょっと美味しいものを楽しむことをされて、皆さんが自分の生活を今まで以上に有意義に過ごすことが一番。自分たちの生活を守る意味でも、消費活動を止めてはいけません。
消費活動は景気を良くするのと同時に、地域の活性化と復興の役にも立つと考えれば、何も特別なことではないはず。テレビやパソコンの前にいてはそれは出来ません。
阪神大震災の時には、５兆円を超える国費が使われたらしいですが、今回はその倍の１０兆円強は必要となるのではといわれております。その費用を苦しく捻出するのではなく、余裕を持って対処できる国づくりできるよう、ひとりひとりが真剣に考える時期なのかもしれません。
みなさまのご家族や友人、仲間たちが、今まで同様、それ以上に安心してくらせる国となることを心から祈って。